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家庭用 リチウムイオン蓄電システムSmart StarL
LL3098HOS/X / LL3098HOS/Y
家庭用 リチウムイオン蓄電システムSmart Star L
LL3098HOS/X / LL3098HOS/Y
本製品は、蓄電容量8.8kWh(定格容量9.8kWh)の蓄電池を使用し、最大3kVA出力が可能な家庭用リチウムイオン蓄電システムです。
非常用電源として、家庭内の必要な電化製品に電力を供給することができます。また、夜間に充電した電力を昼間に使用することで、電力負荷平準化に貢献する上、家庭の電気料金を削減することも可能です。
さらに、太陽光発電システム、燃料電池と連携することで、家庭内でエネルギーを有効に活用することができます。
LINEUPラインナップ
型名 | 押し上げ効果 | 太陽光発電 余剰電力 蓄電 |
燃料電池 発電量 モニター |
---|---|---|---|
LL3098HOS/X | ◯ | ◯ | ◯ |
LL3098HOS/Y | ✕ | ◯ | ✕ |
OPTIMIZATIONAI(人工知能)で蓄電池の充電・放電を最適化
Smart Star LとAI(人工知能)「GridShare」が連携して蓄電池の充放電を最適コントロールすることで経済的で安心なエネルギーライフを実現します。
グリッドシェアサービスの代表的な制御例
グリッドシェアサービスでは、AIがお客さまに代わって太陽光で発電した電気を自宅で効率よく使い、系統からの購入電力量を最適化してくれます。
●各ご家庭での電気の使われ方や使用量を学習し、翌日ご家庭で必要な電力量を予測します。
●毎日の天気予報から太陽光パネルでの発電量を予測し、太陽光パネルの発電量を多く見込める場合は明け方の蓄電池の容量をできるだけ空けるよう蓄電池に指示します。
●翌日の太陽光パネルの発電量が少ないと予想した場合、翌日必要な分だけ電気代の安い深夜に系統から購入するよう蓄電池に指示します。
COOPERATION太陽光発電システムや
燃料電池との連携
太陽光発電の余剰電力を売電(LL3098HOS/Xは太陽光発電電力の売電を優先)することも蓄電することも可能。
太陽光発電システムや燃料電池の併設に特殊な工事を必要としません。
自家使用優先タイプ(LL3098HOS/Y)
昼間に使用する電気は太陽光でまかなうため、
蓄電池にためた電気を有効活用できます。
売電優先タイプ(LL3098HOS/X)
昼間に使用する電気は蓄電池にためた電気でまかない、
その分、太陽光発電の売電を増やせます。
運転モード
- ピークシフトモード:設定された時間で充電・放電が切り替わるモード
- ピークカットモード:ピークカット電力の設定値を超えないように充放電をするモード
- HEMSモード:HEMSコントローラ用のモード
- 売電モード:蓄電池の電力を積極的に使用し、太陽光発電電力の売電を優先するモード(LL3098HOS/X)
- 停電モード:停電中のモード(家庭内の負荷に蓄電池から電力を供給)
- バックアップモード:充電時間に関らず充電し、満充電付近で待機するモード。停電時は自立運転。
放電停止残量設定
蓄電池の残量(放電制限)を0~90%で設定可能。
停電時に家庭内に必要な電力を確保
太陽光余剰電力充電設定
系統連系時に太陽光発電システムの余剰電力を蓄電池に充電する機能
EMERGENCY非常時の電力供給
- 停電時に特別な操作なしに、自動的に自立運転に切り替わり、通常のコンセントから電気を使用可能(最大3 kVAまでの出力。持続時間は蓄電池の充電状態による)
- 停電時に燃料電池を稼働可能
- 太陽光発電の電力を家庭内に供給しながら、蓄電池を充電することも可能
大容量だから停電時でも
これだけ使えます。※2
※1 使用環境によっては充電に3時間以上かかる場合もあります。
※2 使用状況によっては蓄電池の電気でカバーできない場合があります。
ENERGY MONITORエネルギーモニターによる運転状態表示
システムの運転状態、太陽光発電システムや燃料電池の発電量、電力使用量を確認可能
ECHONET LITEECHONET Lite通信対応
ECHONET Lite対応機器からシステムの状態確認等が可能
CAPACITY初期実効容量
初期実効容量 7.5kWh(JEM1511による)
HIGH RELIABILITY高信頼・長寿命
6000 サイクル利用可能な蓄電池を採用
電池の安全性を確保するための保護回路と安全装置を内蔵
蓄電池の回収・リサイクルについて
本システムに内蔵のリチウムイオン電池モジュールには、ニッケル、銅、アルミニウムなどの貴重な金属が使われています。限りある資源を有効活用するため、リチウムイオン電池モジュールの回収・リサイクルにご協力をお願いいたします。本システムの廃棄に際しましては、ご購入の販売店までお問い合わせください。
保有期間について
本システムの購入に際して公的な補助金を受給した場合、所有者は法定耐用年数の期間(6年)、 本システムの適正な管理・運用を行う義務を有する場合があります。